緊急事態宣言を受けて７都府県のチーム（愛知県も入ったのかな？）は試合に向けての準部厳しくなりそうですね…。
もちろんJリーグが再開できれば…ですが。
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緊急事態宣言（７都府県）のチームは１８クラブ
対象となる7都府県には、Jリーグ56クラブのうち18ものクラブが拠点を置きます。
全体の３２パーセントにも及ぶチーム数が、緊急事態宣言を受けた都府県にあるわけです。
東京都…FC東京、東京ヴェルディ、町田ゼルビア
埼玉県…浦和レッズ、大宮アルディージャ
千葉県…柏レイソル、ジェフ千葉
神奈川県…横浜Fマリノス、横浜FC、川崎フロンターレ、湘南ベルマーレ、YSCC横浜、SC相模原
大阪府…ガンバ大阪、セレッソ大阪
兵庫県…ヴィッセル神戸
福岡県…アビスパ福岡、ギラヴァンツ北九州
があります。
さらに独自の緊急事態宣言を出した愛知県の
愛知県…名古屋グランパス
を含めると実に19チーム！３３%を超えて、Jリーグ全体の３分の１以上のチームが緊急事態宣言が出た地域にあることになります。
2017年、2018年、2019年と神奈川県のチームが優勝していて、J１だけで見ると過去５年のトップ５のうち、2015年は３チーム、2016年は４チーム、2017年は４チーム、2018年は２チーム、2019年は４チームが緊急事態宣言が出た７都府県に集中しています。
ちなみに５年間のトップ５にずっと緊急事態宣言が出ていない茨城県の赤いチームがいたりします…強い…。
地域格差が生まれる？
都心にあるということが、チーム強化にはかなりプラスに働くということがわかりますが、緊急事態宣言によってJリーグに向けての準備ができなくなるかもしれない、という問題が出てきそうですね。
シーズン前は７、８週かけて体を作る。３週間では無理
ということを語った宣言下のクラブの人もいたそうです（という記事でどこのチームとか載っていないので想像かもしれませんが）
緊急事態宣言は５月６日までだが、村井満チェアマンが示唆する６月上旬（Ｊ３は５月下旬）にリーグ再開となった場合、解除後３週間で試合を行うことになります。
感染が広がっていない地域のクラブはいまだに練習しているところもなくはないですし、５月６日より前に練習を始められる可能性が高いため、格差が生まれるという話ですね…。
まぁ、そんなこと言ってられない状態になっているのは間違いないんですけどねー。
降格もないし、今年はJリーグができるならうれしいぐらいの気持ちで今はいます。
４月１９日で麻生練習場を閉鎖する予定の川崎フロンターレは、希望者には練習器具を貸し出し対応するそうです。
村井チェアマンの打ち出した、競争より共存へという今年のテーマはJリーグが行われる未来だけを見据えて、こういう地域格差が生まれるかも、という話は置いておくしかないんだろうな。
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